介護現場を回っていると、ここ数年で明らかに増えたと感じるのが外国人スタッフの存在です。技能実習生や特定技能、EPA(経済連携協定)による介護福祉士候補者など、制度の種類はさまざまですが、「あの施設にもベトナムの方がいる」「うちもインドネシアから来てもらった」という話を聞く機会が増えました。背景には、国内の生産年齢人口の減少と、介護職の有効求人倍率の高さがあると言われています。ただし、人手不足の深刻さを示す具体的な数値は地域や施設形態によって差が大きいため、ここでは「厚労省や業界団体が人手不足を繰り返し指摘している」という事実にとどめておきます。
現場で起きている「言葉の壁」と工夫
実際に受け入れた施設の話を聞くと、最初にぶつかるのはやはり言葉の壁です。日常会話はできても、介護記録に使う専門用語や、利用者さん特有の方言、婉曲的な言い回しは伝わりにくい。「お手洗いに行きたい」を遠回しに言う高齢者の言葉を汲み取れず、戸惑うスタッフも少なくないそうです。
これに対して、現場では地道な工夫が重ねられています。
- 業務マニュアルにふりがなやイラストを追加する
- 日本人スタッフとペアを組んで同行指導する期間を長めに取る
- 定期的な日本語学習の時間を勤務時間内に確保する
こうした取り組みは、外国人スタッフのためだけでなく、新人全般への指導の見直しにもつながっているという声もあります。「分かりやすく伝える」ことを突き詰めると、結果的にベテランと新人の間の伝達ミスも減った、という副次的な効果を挙げる施設もありました。
受け入れ施設に求められる視点
一方で、受け入れがうまくいかないケースも耳にします。多いのは、「人手不足を埋める労働力」としてだけ捉えてしまい、生活面のサポートやキャリアの見通しを示せていないパターンです。住居の確保、在留資格更新の手続き、同郷の仲間とのつながりなど、仕事以外の生活基盤が不安定だと、せっかく育てた人材が離職してしまうこともあるようです。
逆に、長く定着している施設では、母国での資格や経験を踏まえた役割分担をしたり、将来的に介護福祉士を取得した後のキャリアパスを早い段階で説明したりしている、という傾向が見られます。もちろんこれは個別の事例から得た印象であり、すべての施設に当てはまるとは限りません。
外国人材の受け入れは、単なる人手不足対策ではなく、組織の指導体制や多様性への向き合い方そのものを問い直す機会でもあると感じます。もし自分の職場に新しい仲間が来るとしたら、何を準備し、何を一緒に考えていきたいでしょうか。